【外国人エンジニア採用】もうエンジニア不足で悩まない!即戦力になる外国人エンジニア採用のメリット

近年、日本におけるIT人材の不足は年々、深刻化しており、エンジニアの有効求人倍率は7倍とも8倍ともいわれています。

今後、本格的な少子高齢化社会を迎えることを考えると、エンジニア不足はますます切実な問題となることでしょう。

しかし、タイトルの通り、実は日本は隠れたIT人材の宝庫だと言われています。

世界屈指の生活環境の良さや安価な医療保険に加えて、豊富な文化資源を持つ日本はハイクラスなIT人材を惹きつけるのに十分な環境があります。

実際に、デカルトサーチには3万人をこえるエンジニアの方が登録していますが、9割ほどは外国籍であり、日本で働きたいと考えているエンジニアの方々です。

そこで今回は、外国籍エンジニアを雇用するメリットと注意点について紹介したいと思います。

IT人材の不足は深刻化

経済産業省の調査によると、日本のIT人材の不足は深刻化し続け、2030年にはIT人材不足の規模は最大で79万人に達すると予測されています。

IT人材不足
(出典:IT 人材需給に関する調査 – 経済産業省)

外国人エンジニアの採用数は急増!

このような背景もあり、法務省は2014年に「高度人材ポイント制による出入国管理上の優遇制度」を設けることで高度外国人材の受け入れを促進する措置を講じました。

 

高度人材ポイント制とは?

高度外国人材の受入れを促進するため,高度外国人材に対しポイント制を活用した出入国在留管理上の優遇措置を講ずる制度です。

高度外国人材の活動内容を,「高度学術研究活動」,「高度専門・技術活動」,「高度経営・管理活動」の3つに分類し,それぞれの特性に応じて,「学歴」,「職歴」,「年収」などの項目ごとにポイントを設け,ポイントの合計が一定点数に達した場合に,出入国在留管理上の優遇措置を与えることにより,高度外国人材の我が国への受入れ促進を図ることを目的としています。

(法務省HP「高度人材ポイントとは?」より抜粋)

この制度はIT分野に限ったものではなく、幅広い分野において、高度な学位や専門性を持つ人材の受け入れの促進を目的としていますが、特にIT業界においては、顕著な結果が出ており、情報通信業の外国人労働者の数は、2017年には5万2000人を超え、十年間で約3倍に増加しています。

「外国人雇用状況」の届出状況

メルカリ社は、積極的に技術部門の国際化を推進しており、2018年の新卒の9割がMIT(インド工科大学)出身者を中心としたインド人エンジニアだったことが話題となっています。(メルカリの新卒エンジニア9割が外国人、インドの次はどの国から採る?

外国人エンジニアにとっての日本の魅力

外国籍エンジニアが日本で働きたいと希望するのには、人それぞれの理由がありますが、生活のしやすさは皆口を揃えて挙げます。清潔で治安も良く、あらゆる設備が整っていることに加えて、医療費の安さも評価されます。

例えばシリコンバレーにおけるエンジニアの給料は日本よりも高いですが、生活コストがあまりに高く年収2000万円でも一切贅沢は出来ないほどです。

また日本の文化資源や自然も人気です。特にアニメや武道に関しては日本人以上に深い造詣を持っている方も多くいます。

日本では当たり前とされていることでも、外国籍エンジニアにとっては非常に魅力に映るものは多くあります。

外国人エンジニアを採用するメリット

世界中で利用されているアプリがたった数人のエンジニアにより開発されたという例が尽きないように、IT業界においては、ハイクラスなIT人材が事業の帰趨を左右するものですが、現状、これだけ深刻なエンジニア不足に直面している以上、外国籍エンジニアの力を頼るのが唯一の現実的な解決策であるといえるでしょう。

そこで外国籍エンジニアを採用するメリットについて紹介したいと思います。

効率と結果重視の姿勢

日本人エンジニアの方々が効率や結果を重視していないと言うつもりは決してありませんが、外国籍エンジニアは、基本的に優秀な人ほど成果物に対する評価や合理性を重視します。即戦力となるエンジニアを求めている場合や短期的な指標が重視される職場環境では効率や結果重視の姿勢は非常に重要です。

日本に不足しがちなT型人材

T型人材とは、一つの専門領域について深い知識を持ちながら、幅広い分野においても一定の理解がある人材のことを指します。

自分の核となる深い知識に加えて、専門外の知識も持っていることは自信の価値を上げるだけでなく、業界横断的なプロジェクトを遂行するチーム内でも大きな価値を発揮できます。

日本でも近年T型人材の育成に注目を集まっていますが、海外に比べるとIT業界においては、まだまだその人数は十分ではありません。

一方で、一つの専門性で勝負する人材をI型人材といいます。いわゆる職人系の人材のことを指します。I型人材が必ずしも悪いわけでは決してありませんし、ひとつのことを突き決める職人肌な姿勢は、日本の強みでもあるわけです。しかし、I型人材は、本当に徹底していないと、周囲の評価に繋がりにくいことは事実です。

特にベンチャー企業や小さなチームにおいては、自分の専門以外の職務もやんでもやらなければなりません。T型人材を海外に求めることは、現実的な解決策です。

先端技術領域における豊富な即戦力人材

日本でもAI、AR/VR、ブロックチェーンのような先端技術を扱う企業は盛り上がりを見せています。

しかし、これらの先端技術領域において、求人倍率が10倍を超えることはざらで、エンジニアの採用は過酷を極めます。

海外でもAI,AR/VR、ブロックチェーンといった先端領域の求人倍率が高いことには変わりませんが、日本ほどの需給のギャップはありません。

最新トレンドへのキャッチアップ

IT業界は非常に速いスピードでトレンドが移り変わります。ここ数年、reactやTypeScriptは急成長したように、最新のトレンドにキャッチアップしていないと、苦労して覚えた知識も全く役に立たなくなることも珍しくありません。

IT業界のトレンドは、GitHubのREADMEやStack Overflowや論文のほか、Podcastなどを通じて情報収集することになるわけですが、やはり日本のIT業界が一歩遅れていることは否めません。ここ数年で日本人の英語力は飛躍的に伸びていると言えますが、ネイティブの情報収集のスピードにキャッチアップするのは難しいものです。

また、エンジニアたちは、slackやLingerなどのクローズドなコミュニティで情報交換をしていますが、先端技術に関してはmetzdowdのように非常に排他的な小さなコミュニティでブラッシュアップされることもあります。日本人のあまりいないコミュニティで最新の技術について活発な議論がされていることもあるため、より国際性のあるチームを組成することは非常に有用です。

外国人エンジニア採用時の注意点

フレックスタイム制度

デカルトサーチでは12年間に渡り、数多くの外国籍エンジニアを日本の企業様に紹介してきましたが、出身国に問わず、ほぼ、すべてのエンジニアがフレックスタイムやリモートワーク制度の有無を気にします。

そのため、レックスタイム制度は、ハイクラスな外国籍エンジニアを招致するうえで、年収の高低の次に重要な採用ポイントであるといえます。フレックスタイムといっても勤務時間の100%を自身の裁量に任せる必要はなく、必要に応じてコアタイム(必ず勤務しなければいけない時間帯)を設定するといったスタイルが一般的です。

厚生労働省「フレックスタイム制 のわかりやすい解説 & 導入の手引き」

文化の違い

日本で働いている外国籍エンジニアは、日本が好きで働いているわけですし、日本文化に対する理解と造詣が深い人も多いのですが、仕事における非効率な慣習やルールが、仕事の効率や生産性よりも優先される文化を持つ企業に対しては非常に辛辣な評価がされます。

文化的な違いに関しては一定のケアや配慮が必要になります。

ビザ発行に係る法的コスト

外国人を雇用する際の申請に関しては、厳格な手続きが必要になります。慣れていない企業の担当者の方にとっては、はじめはハードルに感じることもあるかもしれません。

企業側が準備する書類の作成や内定者とのやり取りなど煩雑な事務作業が発生するので、事前準備を整えた上で、計画的に遂行する必要があります。採用後も、定期的に在留資格の更新手続きが必要になります。

ただ最近は、ビザ代行サービスも充実しているので、専門家に相談するのも良いでしょう。

 

就労ビザ申請に関してこんな悩みはありませんか?

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・就労ビザ申請の手続きをおこなうリソースがない。

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デカルトサーチでは、外国籍エンジニア雇用の際の就労ビザ申請に関するサポートを無料で行っています。是非、お気軽にご相談ください。

 

 

即戦力となる外国人エンジニアの採用

社会資源や文化資源を持つ日本は、世界各国の高度IT人材を引き付ける魅力に溢れています。日本における当たり前のことが、外国人にとっては非常に魅力的に映ることも多々としてあります。

しかし、彼らは日本に来る前に就職活動をはじめる際に、全員が大手転職サイトや転職エージェントにに登録するとは限りません。

個人的なツテを頼って、就職活動をするケースも多く、実際に日本で転職活動をしている外国籍エンジニアの数と大手転職サイトに出てくる候補者数には大きな乖離があります。

弊社、デカルトサーチでは13年間に渡り、世界各国のエンジニアのネットワークを構築してまいりました。現在、デカルトサーチに登録しているエンジニアの数は3万人を超え、出身国は30か国以上に上ります。

前述したように外国籍エンジニアを雇用する際には、それなりのコストや留意するポイントはありますが、それらの障壁を乗り越え、多様性のある国際的なチームをつくることは、会社にとって大きな資産となります。

「IT人材が足りないけど、即戦力となる外国籍エンジニアにアプローチできていない」といった方は是非一度、デカルトサーチにお問い合わせください。

エンジニアのバックグラウンドを持つ経験豊富なコンサルタントが、エンジニア採用のために包括的なサポートをさせて頂きます。

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